徳島県議会 2023-02-01 02月15日－02号
また、新たな実証試験ならではの収量や品質、土壌の物理性、化学性などのデータ、生産者の皆様方からのアンケート結果について詳細に分析し、当該土砂利用の持続可能性について積極的に検証いたしてまいります。
また、新たな実証試験ならではの収量や品質、土壌の物理性、化学性などのデータ、生産者の皆様方からのアンケート結果について詳細に分析し、当該土砂利用の持続可能性について積極的に検証いたしてまいります。
専任の分析担当者につきましては１名配置してございまして、農業者から依頼のあった土壌の化学性分析を行っているところでございます。 御質問のあった土壌診断の費用につきましては、土壌の酸性度を示すｐＨや土壌の電気伝導度を示すＥＣ、それから窒素、リン酸、カルシウムなどについて、一律で１項目当たり税込み２５３円としてございます。
「さが園芸８８８運動」の取組を進め、園芸作物の生産を拡大していくためには、水田等への堆肥など有機物を施用するなどいたしまして土壌の化学性や通気性などを改善し、作物を健全に育てるための土づくりは極めて重要でございます。
健康な土というのは、土の中の肥料の量などの化学性、それから土のかたさなどの物理性、そして土の中の微生物の多さなどの生物性の三つの性質のバランスがうまくとれている土を言うそうで、この三つのバランスがよい健康な土づくりをしている農家が良品質な農作物を生産することができる篤農家であると考えております。
産業廃棄物の排出される物が、例えば木であったり、金属であったり、あるいは石油製品であったり、あるいは化学性物質というような物が、それぞれの要素で絡み合っていて、排出業者もそれによって随分違うと。 それで私が、直接、仕事もありますけれども、関係してみますと、非常にシンプルでありながら、機械の増設、能力アップのときに非常に阻害要因になっていることが一つ感じられるんですが。
なお、材質については、透水性や地耐力等の土壌物理性、肥料の吸収しやすさなどの土壌化学性の調査試験を行い、良質なものを使用してまいります。また、必要に応じて有機肥料の投入などによる土壌改良を行い、農作物の生産に支障のないよう努めてまいります。 次に、復興交付金による農地整備事業についての御質問にお答えいたします。
それはそれとしまして、当然、土壌改良には物理性の改善、化学性の改善を、複合的に、総合的に土壌改良しながら作付をしていくことは当たり前のことでございますので、我々としては、従来からやっていることも、当然、土壌診断をベースに施肥設計しましょうということについては、これからも指導していくつもりでございます。 ◆北山早苗 委員 そういう歴史があったんだということを、私も、今、学びました。
◎新木惠一 健康福祉部長 全身やけどとか、化学性のやけどとか、そういったものについてはなかなか一般病院では対応できない場合がございます。そういった場合の受け入れということでやっておりまして、通常の熱傷であれば、総合的な病院であれば対応できるというふうに考えております。 ◆笹川博義 議員 恐らく事例的に非常に少ないということなんでしょうね。わかりました。
河口堆積土の農地利用につきましては、土の性状、化学性、加えて重金属などの土壌分析結果なども踏まえまして、安全性を確認することが第一であります。加えて、農作物生産の適応性などについても配慮する必要があるというふうに考えております。 また、燐酸の肥料効果を期待した農地への利用。こういうものについては、費用対効果の面からして難しいというふうに考えるところでございます。
そのために、河口堆積土の農地あるいは農地の基盤土への利用につきましては、湖底の沈殿土と分別管理されることを前提とし、物理性、化学性、加えて重金属などの土壌分析結果等も踏まえ、使途に応じて個々に検討させていただきたいと考えております。 次に、諏訪湖浄化のための非特定汚染源対策についてのお尋ねでございます。
しかしながら、化学肥料に過度に頼った農法により土壌の物理性や化学性が崩れたいわゆる疲れた土の発生が問題となる一方で、堆肥など有機物の過剰投入による窒素過量や、一部では重金属含量の増加が見られるなど、環境負荷が顕在化している事例も見られます。
そのときに既にお答えいただいたのは、連作砂地畑の生産力の解明と砂地の化学性や物理性を明らかにするための試験研究とか、バイオテクノロジーの技術の活用でウイルスフリー苗を普及させて、連作障害や生産性を高めることで手入れ砂の問題の解決にかえたいと、こんなような答弁をされました。
歳出では、大気汚染対策費一億七百三十五万余円、化学性物質対策費八千九百八十一万円など環境監視対策費二億七千四十五万余円、環境放射線等対策費十七億三千百八万余円、緊急事態応急対策拠点施設整備費補助六億五千二百万円など原子力環境対策費十八億七千九百五万余円、職員人件費二億十九万余円などむつ小川原総務費二億一千二百六十一万余円、電源立地特別対策費五十億三千五百九十九万余円、電源立地促進対策費十三億八千百六十万余円
歳入として、環境放射線等対策費五億五千万円、緊急時安全対策費一億一千万円、原子力防災特別対策費六億一千百万円、化学性物質対策費五億七千五百万余円の環境保健国庫補助金、電源立地特別対策費六十一億三千百万余円、電源立地促進対策費十一億八千百万余円、原子力関連試験研究機関等立地対策費三十八億六百万余円、原子力発電施設等安全対策研修事業費七百九十三万八千円、原子力発電広報安全等対策費二億三千三百万余円、量子科学研究機構立地対策費九千二百八十二万余円
ダイオキシンの環境排出は、農薬、化学性廃棄物、ごみ焼却など日常生活にかかわっておりますだけに、健康影響への評価は焦眉の課題と言えます。 宮城県では、大気汚染による環境基準の測定を二酸化硫黄、一酸化炭素、浮遊粒子状物質、光化学オキシダント、二酸化窒素などについて県内四十カ所の地点で測定をしております。県内のごみ処理施設三十カ所の排煙中のダイオキシンを測定すべきではないかと考えられます。
コンクリートに支障を生ずる化学性物質は地下水にはないとなっているが、将来とも地下水の水質が変化しない保証はないと考えるが、これに対する見解のお尋ねがあったわけでございます。事業主体であります日本原燃産業株式会社からは次のように説明を受けているところでございます。
最近における公害をめぐる情勢は全般的に改善の傾向にございますが、反面、日常生活に伴う生活排水あるいは畜産経営に起因する悪臭問題などが顕在化しておりまして、さらには先端産業に伴う有害化学性物資など新たな対応が急がれている状況でございます。
このコンポスト化ということは、有機廃棄物を微生物によって好気的な条件下で安定化し、土壌の生物性、化学性及び物理性の改善に役立ち、作物の育成にとって有益で、かつ取り扱いやすい有機物をつくることであるとされております。
この報道は、昭和52年度に環境庁が実施いたしました化学性物質環境追跡調査の結果に基づく報道でございます。この調査の結果によりますと、ＬＡＳにつきましては、全国23調査地点のうち、水質では８割以上が検出限界の0.01ｐｐｍ以下でありまして、検出されましたのは３地区で９検体だけでございました。